ディベートクラブ「たま。」(旧) : March 2009

March 01, 200912:00

ディベートクラブ「たま。」の年間スケジュール。

ディベートクラブ「たま。」は、次のようなスケジュールで活動を行っています。

基本スケジュール

・毎月の定例会（練習試合）。　

・毎月の初心者向け勉強会（A～Dパート×３期）

・3月『ディベートクラブ「たま。」』総会。

各種大会への参加

　・6月「CoDA学生新ディベート大会」
　・10月「JDA秋季ディベート大会」　

　・12月「CoDA全日本ﾃﾞｨﾍﾞｰﾄ選手権大会」

　・３月「JDA春季ディベート大会」

　・その他、随時、各種団体主催大会への参加。

非定期活動

　・新入会員向け「メールサポート」

　・各種ディベート大会等へのスタッフ、審判の派遣。

　・中高大学生へのディベート支援活動。

March 01, 200912:00

「ディベート」はこんな人にオススメ！

こんな大学生にオススメ！
・就職活動でアピールするものが欲しい！

・将来、法曹関係の仕事や学問の世界で生きて生きたい。

・プレゼンテーションがうまくなりたい！

・レポートや論文が得意になりたい！

・時事問題に関する知識を深めたい！

・ゼミのディベートの授業で倒したい奴がいる！

・スポ根好きだけど、体力がない！

・全国一位になりたい！

こんな社会人にオススメ！
・仕事でプレゼンテーションをするので、プレゼンテーション能力を磨きたい！

・外国人と仕事するけど、考え方の違いで悩んでいる

・自己主張が苦手で損している！

・コミュニケーション能力を磨きたい！

・ライバルにとにかく何かで差をつけたい！

こんな性格の人にオススメ！
・優柔不断で何か決めるのが遅い。

・人前で話すのが苦手！

・自分の意見がない。

・けんかっぱやいのを治したい。

こんな主婦にもオススメ！
・夫が理屈っぽくていつも言いくるめられる。

・何か新しい習い事を始めたい。

・ストレスを発散したい。

全力でサポートします！
　ディベートクラブ「たま。」は以上のような人達を全力でサポートします！！

◆見学ご希望の方はコチラ。

March 01, 200912:00

ディベートクラブ「たま。」の教育システム。

ディベートクラブ「たま。」は、次のような教育システムでメンバー育成を行っています。

教育方針

イメージとしては、ピアノの習い事のような感じです。

月一回の定例会・月一回の勉強会でのレッスン

個人でのレッスン

・・・で力をつけていくという感じです。

　新しく入会したメンバーに関しては、毎月の勉強会でディベートの基本について学び、定例会で実際のディベートに慣れてもらいます。その上で、希望者には、初心者向けの大会への出場を目指してもらいます。

　指導は個人の状況に合わせて行っていくので、自分のペースで力を伸ばせます。

月に一度の勉強会

　初心者のメンバーは、まず勉強会でディベートの基礎について学習します。

具体的には、ディベートの基礎についてのレクチャーやスピーチの練習など、カリキュラムに基づいて活動を行っています。

月に一度の定例会

　月に一度の定例会では、勉強会で習った基礎を実践する場として、実際のディベートに慣れてもらえるように活動を行っています。

個人でやること

　個人では、ディベートで使う資料を探したり、議論の原稿を作ったりします。

作った議論は必要に応じてメールでの意見や添削を先輩方が随時行ってくれます。

また、集めた資料や作った原稿はメンバーみんなで共有しています。

March 01, 200912:00

近年のディベート普及の背景
　90年代頃より、日本では「教育ディベート」の普及が進んできました。その背景には、次のような社会の要請があります。
　
　1つ目は「国際化の進展」です。

　冷戦崩壊後、国際化により日本人が国際舞台に出る機会が増え、外国人とのコミュニケーションをとる機会が増えました。

　しかし、日本人と欧米人のコミュニケーションのとりかたの違いが問題となりました。

　欧米人は多様な人種、民族、宗教、文化の中で生活しているため、常に自己主張が求められます。

　それに対し、日本では、均質性が高いために、お互いの立場を察し、波風を立てないようにするといったコミュニケーションが行われます。

　この日本的コミュニケーションが、国際舞台では通用しない事態が生じてきたため、自己主張をできる人間を育てる目的で教育ディベートが注目されるようになりました。

高度情報化社会の到来
　背景の2つ目は、「高度情報化」です。

　高度情報化社会の到来により、情報が氾濫する時代となり、その中で、情報収集だけでなく、その情報をいかに分析して活用していくのかという情報処理の能力が問われるようになりました。

　そこで、物事を多角的に分析する訓練として教育ディベートが注目されるようになったのです。

企業研修としてのディベート
　以上のような背景の中、企業、公共団体での研修にディベートを用いる試みが活発化しました。

以下、いくつか例を挙げたいと思います。

　富士通株式会社では、グローバル化への対応策として、論理力強化のために96年から階層別の必須研修の一部としてディベート研修を行っています。

　日本電気株式会社では、社内コミュニケーションの改善のために、希望者に対して研修を行っています。

　国際協力事業団（JICA）では、開発援助の基礎知識、コミュニケーション能力、事務処理能力の向上など、さまざま能力の向上にディベートが有用であると考え、新入職員の研修で実施しています。

　東京ガスでは、90年度から「チャレンジ・プログラム」という自己啓発研修の一環で、ディベート研修をおこなっています。
これは、会社が研修の目的を設定するのではなく、社員が業務の遂行上のスキルアップのためという目的を自ら見出して研修を受けているのです。

　このように、多様な目的でディベート研修が行われていますが、企業はその目的において、ディベートをただのコミュニケーションのスキルとしてとらえるのではなく、それ以上の効果を期待しているといえるでしょう。

学校教育としてのディベート
　90年代に入ると、学校教育の現場でディベートが用いられるようになります。

　教育雑誌ではディベートが取り上げられ、ディベート書の刊行により教育者の間でディベートが認知されるようになりました。

　また、現行の学習指導要領には、小、中、高校に一貫して「伝え合う力」の育成の重視が謳われました。こうした中で、ディベートを授業に活用していくことが増えてきたのです。

＜参考文献＞

矢野善郎「日本におけるディベートの『普及』と『発明』」『日本におけるディベートの普及について（2）』日本ディベート協会ホームページ、1999年

二杉孝司「ディベート普及の現段階」『日本におけるディベートの普及について（1）』日本ディベート協会ホームページ、1999年

鈴木健「時代が要請するディベート能力」『日本におけるディベートの普及について（1）』日本ディベート協会ホームページ、1999年

堤征秀「ディベート研修導入の実態」『ジェトロセンサー』50（594）、日本貿易振興機構、2000年